耐震性は住宅が建てられた年度と関係がある
耐震リフォームが必要な住宅であるかどうかを知るには耐震診断を受ける必要があります。
その前に住宅の建てられた年度を確認しておきましょう。
というのも住宅の建築年度と耐震性は関係があるのです。
昭和56年、西暦でいうと1981年の6月1日に建築基準法が改正されました。
その時に耐震基準も見直され、
新しい耐震基準が定められました。
それまでは大きな地震を想定していなかったのですが、
新しい耐震基準では大地震の発生をふまえた基準に改正されました。
耐震基準が改正される以前に建築した住宅は、
大きな地震を想定していないので耐震性能が低い可能性が大きいのです。
改正以前に建てられたから100%耐震性能が低いというわけではないですし、
改正以降に建てたから100%安全だということでもないのですが、
耐震基準としては昭和56年以前と以降で分かれています。
改正以前に建てられた住宅に対しては、
各地方自治体が助成金制度を設けて耐震診断と耐震リフォームの費用を補助してくれます。
細かい条件や助成金の額は自治体ごとに違いますので各自で確認が必要です。
リフォーム会社に助成金について聞いてみるとわかりやすいです。
耐震リフォームを依頼する前に自分で耐震性をチェックしてみる
リフォーム会社に依頼して耐震リフォームをする前に、耐震診断をしてもらわないといけません。
耐震診断はリフォーム会社依頼すればしてもらえますが、
まずは自分でできる耐震診断をしてみましょう。
詳しい耐震性はもちろん耐震診断を受けないとわかりませんが、
簡単にできるチェックがあります。
まずはどんな住宅かを改めて見直してみてください。
一階に駐車場があったり倉庫があったりしませんか?
一階部分に大きな開口部分があったり柱のない空間があると耐震性に影響してきます。
空間がある分一階に二階の負担が多くかかっている可能性があります。
一階が二階の重さに耐えられる構造であるかどうか、
これがひとつのチェックポイントです。
また住宅の形が長方形であるかどうかも耐震性に関係します。
2階が1階よりも出ている箇所があったり、
イレギュラーな形の場合は耐震という点で少し不安があります。
正確な長方形でなくてもいいですが、
ある程度長方形であるかどうかも大切なポイントです。
吹き抜けがある場合もその空間の分だけ住宅を支える部分が少なくなるということですので、
住宅の構造を今一度見直してみましょう。
耐震診断から耐震リフォームまでの流れ
地震に強い住宅にするために耐震リフォームでの補強が必要ですが、さてさて耐震リフォームまでの流れはどういった感じかをまとめてみました。
まず初めはリフォーム会社に耐震診断を依頼することから始まります。
建築士や建築診断士に耐震診断をしてもらいます。
現行の耐震基準に照らし合わせ、
耐震性が充分であるかどうか診断してくれます。
もし耐震基準を満たしておらず耐震性が不足しているとなれば、
住宅のどの部分に耐震補強が必要かも診断してくれます。
次は耐震設計です。
耐震診断の結果を元に必要な補強を設計していきます。
この耐震設計にも費用がかかる場合がありますが、
耐震診断から耐震設計まで無料で行なってくれるリフォーム会社もあります。
耐震設計が出来上がったら次は見積もりです。
これは一番気になるポイントではないでしょうか。
耐震補強にどれくらいかかるのかを見積もってもらいます。
ひとつのリフォーム会社では不安な場合は、
複数の会社に見積もりを出してもらうという方法もあります。
できれば耐震診断を受けたリフォーム会社に一貫して依頼する方がいいのですが、
見積もりが適正価格かどうかを知りたい時は、
複数社に見積もりを出してもらいましょう。
耐震設計と見積もりに納得をしたら契約をし、
ようやく耐震リフォームに取りかかります。
ここまでの工程をこなして耐震リフォームができるというわけですね。
耐震リフォームが必要がどうかを耐震診断で確認しておこう
木造住宅に住んでいる場合、耐震性を確認しておいた方がいいかもしれません。
鉄骨造りの住宅と違って耐震性が不足しているかもしれませんし、
もしかしたらシロアリなどに柱を食べられて耐震性が下がっている可能性も考えられます。
不安をあおりたいわけではなく、
地震に備えるために耐震診断を受けておくことをオススメしたいのです。
耐震診断を受けて耐震性が充分あるなら耐震リフォームは必要ないですが、
耐震補強が必要であると診断された場合は、
耐震リフォームをできる限り早くしておいた方がいいでしょう。
いつどこで何時大きな地震が起きるか全く予想ができませんので、
どこに住んでいたとしても住宅の耐震補強をしておかなければなりません。
住宅が損壊、最悪の場合は倒壊してしまう危険性があるのなら、
耐力壁で補強をしたり、
柱の接合箇所を補強することで耐震性を向上できますので、
危険性を減らすためには耐震補強が必要です。
耐震リフォームは家族の安全のためです。
耐震診断をまだ受けてないのでしたら、
市町村で助成金制度が設けられていますので、
そういった制度をうまく活用して早めに耐震診断を受けておきましょう。
最新記事
耐震性は住宅が建てられた年度と関係がある
耐震リフォームが必要な住宅であるかどうかを知るには耐震診断を受ける必要があります...耐震リフォームを依頼する前に自分で耐震性をチェックしてみる
リフォーム会社に依頼して耐震リフォームをする前に、耐震診断をしてもらわないといけ...耐震診断から耐震リフォームまでの流れ
地震に強い住宅にするために耐震リフォームでの補強が必要ですが、さてさて耐震リフォ...耐震リフォームが必要がどうかを耐震診断で確認しておこう
木造住宅に住んでいる場合、耐震性を確認しておいた方がいいかもしれません。鉄骨造り...
